IT重説という記事も書きましたが、不動産業界にもIT化の流れができてきています。
最近、すごいスピードで進化をしているVR（ヴァーチャル・リアリティー）。
不動産業界はVRの進化によって画期的に変化しています。
VRとは、英語のVirtual Realityの略語であり、日本語としては、仮想現実などの意味合いで使われます。
株式会社スペースリーとは
多くのVRを扱う企業の中、圧倒的な費用対効果で、VRを作成するサービスを行っている、株式会社スペースリー。
不動産VR｜VR内覧 | 360°パノラマVR「スペースリー」 (spacely.co.jp)
以下は、株式会社スペースリーのサイトから抜粋した記事となります。
株式会社スペースリーは、360度VRコンテンツ制作と活用のためのクラウドソフト『スペースリー』を開発しました。
2016年11月の開始以来3年間で、不動産・ハウスメーカー・建設・建築、製造業、旅行、飲食、結婚式場などの分野を中心に3,200社以上にサービスを提供しています。
スペースリーは、直感的な操作で、 ウェブブラウザ再生可能な高品質・高画質のパノラマVRコンテンツを制作・編集・管理、活用までが一括してできるクラウドソフトです。
不動産VR内見
不動産業界にとって長年悩みの種になっている問題が、物件の内見による空間的・時間的制約ですよね。
この問題がVRを活用することで解決されました。
VRによって、顧客は現地まで行かずに、いつでも、物件を見ることができるようになりました。
顧客が不動産を買おう・借りようとした時に、いままでは顧客がわざわざ不動産を見に行って判断する必要がありました。
これが空間的な制約です。
遠くにある物件をチェックしたい場合には交通費などもかかります。
顧客にとって不必要な出費も必要でした。
また、不動産をあつかう業者にも負担がかかります。
顧客が内見をする際には、どうしても従業員が立ち会う必要があり、物件も決められた時間内で内見する必要があります。
これが時間的な制約です。
つまり、不動産は「いつでも、どこでも」見ることができる商品ではありませんでした。
VRは不動産を「いつでも、どこでも」見ることのできる商品に変化させました。
VRを使えば、顧客は物件からはなれた場所にいても内見をすることができ、決められた時間内で内見をする必要もなくなりました。
不動産業者もわざわざ従業員を派遣せずに、顧客への説明ができるようになりました。
もちろん物件までの交通費、移動時間なども節約することができます。
VRは不動産の時間的・空間的な制約を解消するのにうってつけの技術なのです。
不動産業界においては利用が急拡大しています。
そのため、三菱地所や三井不動産、東京建物、住友不動産などの大手不動産企業から街中にある小規模の不動産事業者まで、幅広くVRの活用が広がっています。
さらに、コロナ禍を経てオンライン内見や非対面での相談ニーズがスタンダードになる中で、入居予定者側もVRを利用している不動産事業者を選ぶ傾向も出てきています。
不動産分野でVRという場合は、360°カメラで物件を撮影して、バーチャルルームツアーとして提供することが多いです。
入居予定者はバーチャルルームツアーのURLをタップするだけでスマートフォンやタブレットなどでオンライン内見ができます。
VRを活用することで、入居予定者は現地内見の回数を減らすことができ、バーチャルルームツアー上で物件の隅々まで見ることが可能です。
そのため、十分な確認ができるまでVR内覧・内見を行い、本当に興味がある物件のみ実際の現地内見を行うことができます。
特にコロナ禍を経て、オンライン内見が一般的になりつつあります。
不動産VR内見のデメリット
メリットばかりに見えるVRですが、デメリットはあるのでしょうか。
1．部屋の細かい状況がわからない
VR内見は、パソコンやスマホの画面越しに画像を見るため、フローリングの傷など細かい欠損が見えないことがデメリットです。
また、周辺の騒音や、部屋の中の日当たり具合など、その場に実際にいないと分からないこともあります。
2．周辺環境がわからない
VR内見では、周辺環境までは詳しく分かりません。
VR内見では、部屋の映像しか見られないため、現地の住環境までは分からないのがデメリットです。
不動産VR内見のまとめ
この記事では、画期的な技術である「VR内見」について書いてきました。
VRは、不動産業界においては、コロナ禍で大変便利なサービスとなっています。
VRを活用すると、時間や手間がかなり省けるため、不動産業者と顧客の双方に大きなメリットを与えてくれます。
VRを活用した不動産サービスは、今後も拡大していく兆しです。
今後はVRを活用し、他社とどう差別化していけるかが重要になってくるのかもしれません。
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